賃金・労働条件決定への
組合関与を要請
マイナスベア勧告の阻止に向け取り組み
子どもの看護による休暇制度で前進回答
公務員連絡会は２００２春季生活闘争の回答指定日に設定した１９日、人事院総裁と総務大臣との最終交渉を行った。政府・人事院からは人事院勧告制度の下での、官民較差に基づく適正な公務員の給与水準の確保、人勧制度が労働基本権制約の代償措置であり制度を維持尊重する、とのそれぞれの基本姿勢を確認した。また、休暇制度などでも一定の回答があったが、本年の給与改定に向けた具体的な方向性は示されなかった。公務員連絡会は、人勧期での「マイナスベア勧告」などをさせず、要求実現に向けた取り組みとして、政府・人事院との事前の十分な交渉などで、賃金・労働条件の決定過程に実質的に関与することを強く求めていくとした。
人事院総裁との交渉では、子どもの看護にかかる休暇制度で年５日の範囲内の特別休暇を本年４月１日から実施、超勤縮減にも一層努力、などの回答があった。
連絡会側は、ベアゼロ回答が相次ぐ極めて厳しい民間春闘の経過を懸念。総裁に対し「現下の厳しい情勢の中で、どうしたら労働基本権の代償機能としての役割を十分果たせるのか、これまでの枠組みや手続きにとらわれず、われわれと十分に事前の協議を行いながら本年の勧告作業を行うこと」と重ねて求めた。
総務大臣との交渉でも連絡会側は「人勧を待って対処するのではなく、労使関係の安定の観点から、使用者としての責任で事前の交渉などを十分行い、労使の意思疎通を促進させるよう特段の努力を要請する」と強く求めた。
総務大臣には、地公部会からも、少なくない自治体で厳しい財政状況からぎりぎりの決断として職員給与のカットが行われている状況を指摘。また、「時間外勤務の削減などで『ワークシェアリング』としている団体があるが、これらは本来の形ではなく『緊急雇用対策』だ」との認識を示しそのあり方で別途協議する場を求めた。
総務大臣は「税源委譲を含めた国と地方の税源配分は、偏在性の少ない税目の充実でその比率を１対１にすることをめざして検討したい。ワークシェアリングでは、各団体の工夫にあたって自主的かつ適切に取り組んでいただきたい」と答えた。 公務員連絡会・自治労は同日、政府・人事院の回答を確認し声明（自治労「声明」２面掲載）を出した。２０日には全国統一行動を設け、時間外の職場集会を行うなど人勧期に向け、たたかいを強めていく。
府労連
職場決議を手交
２月７日に当局から提案された「１４年度特別昇給再開見送り」に抗議して府労連は３月１１日、職場からの反対の声を「職場決議」として人事室長に手交した。決議は各単組から順に手交され、自治労府職からは後藤書記長が職場の怒りの声とともに手渡した。
人事室長は「平成１５年度以降は若手職員に配慮し、人事制度を確立した上で特別昇給を再開したいと考えている」と繰り返すにとどまった。
同提案に対しては、府労連として２月２２日に中央委員クラスの集会を開き、当局がその理由とした①深刻な財政状況、②民間春闘の厳しさ、③評価制度の確立、などに対し問題点を指摘した。自らの財政再建プログラムによる停止措置の再開を見送るなどとの約束違反を断固許さず、１４年度再開を強く求めることを意思統一、職場からの取り組みを積み上げてきた。
自治労府職は、今後も構成単組と連携を取りつつ、職場組合員の声を当局に突きつけながら、特昇再開に向けて取り組んでいく。
１４年度特昇再開見送り提案に抗議
当局
怒りの声に答えず
第５回中央委員会議題
特昇再開見送り当局提案への意見集約
団生掛金前月払い、就学給付の新設など
自治労府職は３月２６日、今年度の第５回中央委員会を開く。議題は、特別昇給１４年度再開見送り当局提案に対する組合の態度決定、自治労府職共済関係の規程改正などで、詳細は下記のとおり。組合員の皆さんの意見を中央委員会の場に結集してください。
１４年度特昇再開見送りは許さない
府当局は府労連に対し１４年度の特別昇給の再開を見送りたいと提案してきた。３年前、２４月の昇給延伸とともに財政赤字を理由に特別昇給の延伸が行われた。若手職員を中心に、給料面で大きな不利益が生じている現状で、今回の提案には大きな怒りを感じる。自治労府職としても強く抗議する意思を確認する。
団生掛金７月から前月払い制に移行
自治労府職が募集する団体生命共済は現在、その月保障分の掛金を当月の１８日に口座振替で集金しているが、多くの自治労組合では保障の始まる前月に掛金を集金している。自治労共済本部が生協法人の事業として認可され、団生共済に関しても規約上の原則である前月払い制に移行する必要があり、理解をお願いするものである。
具体的には７月２日に７月分の掛金を徴収し、７月１８日に８月分を口座振替する方針。
共済規程の改定 就学給付、再任用せんべつ金を新設
今回、自治労府職の共済規程を改定し、従前から要望のあった給付規程を新設する。①組合員の子どもが６歳、１２歳になった４月に２０００円分の図書券給付。②再任用職員が再任用を終了する際に、せんべつ金を１年につき４０００円支給。この他、ＪＳ共済の給付額改定、全労災や自治労共済と重複する給付認定基準の整理などを行う。
２００２春季生活闘争 要求交渉
自治労の声明
１．本日、公務員連絡会は総務大臣、人事院総裁と交渉を行い、２００２春闘要求に対する最終回答を引き出した。
２．「雇用と生活の切り崩しをこれ以上許さない」との決意で取り組まれている民間春闘の動向は、３月１３日～１５日の最大のヤマ場を越えた段階で、経営側の定期昇給見直しや賃金引き下げの主張を押し返し、ほとんどの組合で賃金カーブ維持を確保するとともに、雇用維持協定・宣言などを確認した組合もある。しかし、純ベアを要求した組合に対してはゼロ回答がなされ、さらには本来の賃金交渉と切り離したとはいえ、一部企業で定昇凍結や賃金カットが提示されているなど、春闘の根本に関わる重大な問題を惹起している。
３．自治労・公務員連絡会は、連合・連合官公部門に結集し、重要段階に入った公務員制度改革のたたかいに取り組むとともに、４年連続の年収マイナスや「マイナスベア勧告」を阻止することを焦点に春季生活闘争を進めてきた。一部自治体での確定闘争の労使合意を無視した「賃金カット」など、総人件費抑制の圧力が強まるなか、自治労は７つの重点課題を設定し対自治体闘争を進め、３月８日を自治労全国統一行動日に定め、４つの行動指標に基づき時間内食い込み集会を配置してたたかいを展開した。実際の行動においては、時間内外の職場集会の実施をはじめ、集中ビラ配布、対県・市長会・町村会交渉、対人事委員会交渉、総決起集会等の多様な取り組みを展開してきた。
４．こうした経過・情勢の中で、本日の最終交渉では、人事院総裁から、①給与改定に向けた基本姿勢、②勧告作業での公務員連絡会との十分な意見交換、③子どもの看護に関わる休暇制度の新設と本年４月実施などの回答を得た。また、総務大臣からは、①人勧制度の維持・尊重の基本姿勢、②ILOへの提訴に対する誠実な対応、③労使の意思疎通の在り方についての検討など、地公部会に対して①人勧尊重の基本姿勢の堅持、②税源移譲を含めた国と地方の税源配分の抜本的改革、③地方公務員制度の改正作業における組合など関係者との意見交換などの回答を得た。
５．これらの回答は、人勧制度の下での基本姿勢を確認するものであり、「公務員労働者の生活防衛のための賃金水準の確保」などわれわれの要求に対する明確な方向性を示すものではないが、本年の民間春闘と公務員賃金をめぐる厳しい状況をふまえた春の段階の回答として受け止めざるを得ない。人事院はこれまでの交渉過程において、「マイナス勧告もあり得る」との情勢認識を示しているが、「公務員連絡会と十分な意見交換を行う」との総裁回答を足がかりに、今後の実質的な交渉・協議を通じた決定過程への参加によって、要求の実現に向けて引き続き取り組みを強めていかなければならない。さらに、子どもの看護休暇の実施、ILO提訴に対する誠実な対応、労使の意思疎通の在り方についての検討などの政府・人事院回答は、これまでの粘り強い交渉の成果として確認できるものであり、今後はこれらを着実に実行するよう取り組みを進めていく。
６．２００２春闘は、これから民間中小が本番を迎える。地域における賃金の底上げに向けた自治労加盟の民間労組のたたかいと自治体未決着単組における要求の前進に全力をあげるとともに、今後ヤマ場を迎える国営企業労組の仲間に連帯したたたかいを進めなければならない。この間の全組合員のたたかいに敬意を表するとともに、医療制度改革を中心とする政策制度闘争、政府の「公務員制度改革大綱」の撤回と民主的な制度改革の実現に向けた一大署名運動とILO闘争、６月の男女平等産別統一闘争、人勧期・閣議決定期・自治体確定期のたたかいに引き続き全力で取り組んでいく。
２００２年３月１９日
自治労中央闘争委員会
府退職者登録制度で代替非常勤を雇用
産休・育休の欠員に対応
人事課
３月１９日、府人事課から平成１４年度以降、府を退職した職員（特別嘱託員・再任用職員の退職者を含む）で、年度末年齢６５歳以下の者のうち、非常勤嘱託員としての雇用を希望する者について職種ごとに登録して、職員（本務者）が産休・育児休業により欠員となる場合、登録者の中から代替の非常勤として配置できる制度として「府退職職員・非常勤嘱託員登録制度」を創設するとの連絡があった。制度の概要、運用は次のとおり。
制度の概要
【背景】
○平成１２年３月に「男性職員の育児休業取得促進に関する指針」が定められるなど、育児休業を取得しやすい環境づくりが求められており、さらなる環境整備が必要。○退職者について新たな退職後の選択肢の確保は有効。○少数技術職種において、新たな人材確保策は有効。
【現状】
産・育休代替については原則として、非常勤作業員により対応。ただし、下記の３点に該当する場合、あらかじめ産・育休の発生を考慮し、年度当初から人員措置を行っている。①勤務体制が固定、②業務の代替が困難、③常に一定数の発生が予測されること。
※府立５病院の看護職員及び保健所の保健師については、平成１１年度から臨時的任用職員制度を導入。
【制度の概要】
府を退職した職員（対象：全職種（警察・府立学校職員（事務職員以外）を除く一般行政部門）、平成１４年度以降に退職した者（特嘱の退職者を含む）、年度末年齢６５歳以下の者）のうち、希望者（在職中、勤務成績が良好だった者に限る）について、職種ごとに登録してデータバンクを整備。
原則、産・育休により欠員が生じた場合、現行の非常勤作業員の活用による代替措置を基本としつつ、下記の要件を満たす場合において登録者の中から職員を検索し、代替の非常勤として配置できる制度とする。
〈要件〉原則、本務者が産・育休取得により欠員となる場合であって、○その器官が６月を超える場合、○業務特性により府ＯＢ職員での対応が、より好ましい場合。
※本務者が行っていた業務のうち、実質的にカバーできる範囲の広がりを期待。退職者にとっては、現行の特別嘱託員制度や平成１４年度から導入される新再任用制度と並んで、退職後の進路としての選択肢が拡大。
制度の運用
【登録】
◇項目 氏名、性別、在職時の職種、生年月日、退職年時、退職時の所属、住所、電話番号、メールアドレス、従事可能な（希望する）期間、希望する分野、有する免許。
◇対象者 府を退職した職員（対象：全職種（警察、府立学校教職員（事務職員以外）を除く一般行政部門）、平成１４年度以降に退職した者（特嘱の退職者を含む）、年度末年齢６５歳以下の者）。年度末年齢６５歳に達する年度の末日で資格喪失することとする。
◇手続き ①本人から退職時に所属長あて申し出（登録用紙による）を行う。②所属長からの内心に基づき、部局総務課長において人事室長の承認を得て登録を行う（登録者リストの作成）。③登録者リストを人事課にＥメールで送付する（全庁的な登録リストの管理は人事室で行う）。
【雇用】
◇制度を活用する要件
原則として、本務者が産・育休取得により欠員となり、その期間が６月を越える場合で、業務特性により府ＯＢ職員での対応が、より好ましい場合。
◇雇用条件 非常勤嘱託員として雇用する（勤務時間は、週３０時間以内。報酬は月額１３万９０００円、交通費相当額月額上限２万円）。
◇手続き ①上記の要件に適合する場合で、所属長からの要件を受け、部局総務課長が必要と判断するケースにおいては登録者の中から人選を行う。②人選に際しては、全庁リストを人事課が提供することとする。③部局総務課長は、雇用前に人事室長と事前協議を行うこととする。
気楽に相談できる職員相談センター
４月１日開設へ
セクハラ、評価制度、再任用、健康、ストレスなど総合的な対応
仕事を行う上で生じる悩みをはじめ、心や健康の悩みの相談を一元的にうける「大阪府職員総合相談センター」が４月１日に開設されることが決まった。
相談内容は、セクシュアル・ハラスメントに関する相談、新人事評価制度に関する相談（例 自分に対する評価に納得がいかない）、再任用に関する相談（例 再任用の選考から外れたのは納得がいかない）、外部からの圧力などの公正な職務執行上の相談（例 公開できない情報を開示せよと強要された）、健康相談、ストレス相談、その他、職場での人間関係や宅舎・寮の退去に関する相談など。
担当の相談員のほか、弁護士・産業医・保健師なども相談に対応する。相談内容の秘密は厳守され、相談による不利益な取り扱いはない。
府労連はこの間、宅舎・寮の廃止に伴う相談や、再任用の不利益に対する相談窓口を設けるよう当局に求めてきた。
相談センターの開設は従前からあったセクハラ相談をはじめ、相談体制の充実が図られたものと評価する。一方で、新人事評価制度・再任用制度などの部門で府労連が求める「労働組合も参加した苦情処理制度」ではなく、今後の課題が残されている。なお、相談センターの概要は次のとおり。
○相談時間 毎週月～金曜日の９時１５分から午後６時まで
○場所 新別館７Ｆ 厚生課内大阪府職員総合相談センター（直通０６―６９４４―３０９０、内線５５０１・５５０２）
○受付 直接来所または電話による（来所予約は午後５時まで）。来所予約受付は電子メールでも受け付け
shokuinsoudan@sbox.pref.osaka.jp
異動辞令がなくなります（内示は今までどおり）
３月３１日付けの発令分から、原則として人事異動にかかる辞令と辞令交付式を廃止するとの情報提供が自治労府職に府当局からあった。
採用や退職などの身分に関するものなどを除き、通常の異動・昇任などにかかる辞令を廃止し、代わりに庁内ホームページに発令内容を掲示する（パソコン未配備職場は同内容を紙で掲示）。なお、内示は従前どおりである。
具体的には、異動、兼任、兼務、併任、職務代行、出向、他府県・市町村派遣などの辞令が廃止される。
ホームページへの掲載は原則、発令日前日とし発令日には全員が勤務開始時から新所属に出勤することになる。
異動日の光景もだいぶ変わりそうだ。
府職員生協チケットあっせん
１２００円で販売中
大阪ロケーション・サービス協議会誘致映画
３月２３日（土）全国東宝洋画系で上映
２３日から、全国東宝洋画系で上映される「ミスター・ルーキー」は、大阪ロケーション・サービス協議会が、企画段階から全面協力した第１号作品。
長島一茂さん演じる主人公は、昼はまじめなサラリーマンだが、夜は甲子園だけに登板する覆面のパートタイムピッチャー。低迷を続ける阪神タイガース優勝の夢に向かって、力投するという奇想天外なストーリーでとにかくおもしろい。特に監督役の橋爪功さんがひょうきんで渋い、いい味を出している。
甲子園でのロケには、延べ２万人のボランティア・エキストラが参加。太田房江知事もエキストラの一員として参加している。ぜひ、ご覧あれ。
府職員生協では前売り券を１２００円（大人券のみ。通常販売価格１３００円、当日券１８００円）で発売中。
◆
【大阪ロケーション・サービス協議会とは】
大阪の知名度向上、集客力の強化と映像関連産業の集積を図るため、国内外の映画などのロケーション誘致を目的に、大阪府・大阪市・大阪商工会議所が中心になって２０００年２月、わが国初のフィルム・コミッションとして設立した。
命どぅ宝 基地・軍隊はいらない
ひびけ沖縄のこころ
関西の集い
代替基地でサンゴ破壊 ジュゴンの海を守れ
名護に基地を押しつけるな
普天間問題
自治労大阪府本部・自治労府職も主旨に賛同し、平和を求める運動の輪を広げる。「つどい」への参加はチケットが必要。希望する組合員は、自治労府職本部まで（TEL０６―６９４５―４０５６）。当日は沖縄からの訴えのほか、１２時３０分から、まよなかしんやさんのミニコンサートも開かれる。組合員の皆さん、ぜひご参加を。
と き ３月３１日（日）１３時～１５時
ばしょ 大阪城野外音楽堂（終了後ピースウォーク）
フットサル大会
青年部
◆日時 ４月６日（土）午前１０時試合開始
◆場所 球's garden JOINUS（キューズガーデンジョイナス）
泉佐野市市場西３－１０１２－４（最寄駅＝南海「泉佐野駅」徒歩１０分
４月６日（土）午前１０時キックオフ
応援団も大歓迎
ダイビングクラブ
シーズン間近でわくわく
国際ボートショー観て、ミーティング／メンバーも募集中
３月３日、ダイビングクラブはミーティングもかねて、南港で開かれた国際ボートショーに集まった。もうすぐシーズンに入るだけに、メンバーもどこに潜りに行こうかとわくわく。
まずは、ボートショーをぐるっと見てまわることに。各メーカーの新型ボートがずらりと並び圧巻。１００万円前後の小型ボートから数千万円のクルーザーまで、所狭しと並べられている。普段は漁船でのダイビングが多いだけに「こんな船で一度は行って見たいよなぁ」との声も。そしてお目当てのダイビンググッズの店に。ウエットスーツが１万円と破格の値段にまたびっくり。それぞれが買い物などを楽しんだ。
その後のミーティングで今年の活動は５月中旬の海水温が上がってから始めることを決めた。和歌山など近場をはじめ、奄美大島・沖縄方面なども計画中。海外でのダイビングも視野に入れ、幅広い活動を予定している。
ダイビングクラブでは今年もメンバーを募集しています。ライセンスをお持ちの方もこれからやってみようという方も大歓迎。一緒に潜ってみませんか。詳しくは自治労府職本部 小田まで。
自治労府職 軟式野球大会 in 舞洲
３月３１日（日）ＡＭ9：30プレイボール
３月３１日の土曜日、自治労府職軟式野球大会を舞洲の職員グランドで開く。この大会の勝者は、例年どおり自治労スポーツ大会大阪府予選への出場権が与えられ、単組の代表として送り出される。
１４日に主将会議を開いて上記の組合せを決めた。昨年は雨で流れたため、２年ぶりの顔合せ。好ゲームを期待したい。応援よろしく。
