機関紙「自治労府職」
2003年3月21日号
怒りの行動・戦争中止訴え
大阪平和人権センター結集
米総領事館前で抗議の集会
米・英イラク攻撃を開始
２０日午前１１時半過ぎ、米軍は爆撃機によるイラク攻撃を開始した。大阪平和人権センターは同日正午過ぎ、大阪梅田の米総領事館前で緊急の抗議行動を行い、集まった労働組合員など約１００人が、「アメリカはただちにイラク攻撃をやめろ」と怒りのシュプレヒコールで訴えた。自治労府職からも近隣職場を中心に組合員が参加した。
同センターの東副理事（大阪教組）は「平和的解決を求めた国際社会に反して攻撃を始めた。武力での問題解決を図ることは、いかなる理由があろうとも許せない暴挙だ。イラクの民衆を殺す行為に正当性はみじんもない」と訴え、米ブッシュ政権を糾弾した。
構成組織を代表して、自治労府本部の冨永書記長は「戦争の即時中止を求め、職場からの抗議行動をさらに強めていく」との決意を述べた。
その後、参加者は大阪市従青年部の先導でシュプレヒコールを繰り返し反戦・平和を訴えた。
自治労は同日、攻撃に対して声明を発表。米英への即時戦争中止を求めるとともに、日米同盟を優先する小泉政権の重大な責任を追及するとし、引き続く多くの市民と連帯した即時停戦を求める行動を展開するとした。また、各職場での集会実施や職場決議の集約を行うとしている。
大阪平和人権センターは２３日午後にも扇町公園で、戦争反対緊急国際集会を行うなど取り組みを強めている。
イラク戦争に反対し平和を求める声明
本日、米英軍などは、世界の人びとの平和解決を求める声を無視し、国連安全保障理事会での新たな決議がないままイラクに対する攻撃を行なった。
国連が武力行使を認めているのは、武力攻撃を受けた場合と国連安全保障理事会が制裁を決議した場合だけに限定されている。今回のアメリカ・イギリスによるイラク攻撃は、明確な国連憲章違反であり断じて許すことは出来ない。また、冷戦構造後の多国間協調による新たな国連中心の安全保障体制の構築にむけたこれまでの努力を無にする愚かな行為であり、アメリカ・イギリス政府に対し攻撃の即時中止を求めるものである。
さらに、イラク攻撃に関わりアメリカ・イギリス政府の武力攻撃支持を表明した、日本政府をはじめとする全ての国の政府に強く抗議し、即時攻撃の中止にむけ最大限の努力をするよう訴える。
わが国は、先の大戦で国内外に取り返しのつかない多くの犠牲者をつくり出してしまった責任と、そのことから学んだ多くの教訓から平和憲法をもち、また国連中心主義をとってきた。しかし、小泉政権は国連中心主義を放棄し、国民への説明責任をも果たさずアメリカ追随の政策をとっている。このことは、多くの国民の声と民主主義を無視した行為であり、現小泉政権の責任は重大である。
自治労はこの間、平和フォーラム・連合に結集し広範な市民とも連携しながら、中央行動や街頭宣伝活動、さらには各県段階での様々な取り組みにより、アメリカ、イギリスによる武力攻撃反対を訴えるとともに、イラク政府自らが速やかに大量破壊兵器の有無を国際社会に対し明らかにすべきであると主張してきた。
今後は、多国間協調による国連中心の新たな安全保障体制の構築と粘り強い外交交渉こそが、国際紛争を解決する唯一現実的な方策であるとの考えのもと、日本政府に対して後方支援を含む一切の戦争協力を行わないことを求め、引き続き多くの市民と連携し、「武力では何も解決しない」ことを訴えて戦争の即時停戦を求める行動を展開する。
２００３年３月２０日
全日本自治団体労働組合
公務員連絡会０３春季要求・最終交渉
人事院勧告・給与改定に向けて
十分な交渉と合意を確認
公務員連絡会は２００３春季生活闘争の回答指定日に設定した１８日、人事院総裁、総務大臣とそれぞれ交渉し春の段階の最終回答を引き出した。
【人事院総裁交渉】
交渉で人事院総裁は給与改定にあたって、①公務員連絡会が交渉・協議、納得を求めていることに理解、②公務員連絡会の要求と公務員の生活を考慮して、人事院の重要な使命として適切に対処する、③勧告作業は公務員連絡会と十分な意見交換を行う、④一時金は民間水準の正確な把握を行い適正に対処する、などと回答した。
また、勤務時間・休暇制度の充実に向けた検討、超過勤務の縮減、育児時間の男性取得への努力なども行うとした。
公務のワークシェアリングでは、短時間勤務制度の導入や非常勤職員制度の整備について公務員連絡会の意見を十分に聞くとした。
【総務大臣交渉】
総務大臣交渉では、大臣から「人勧制度の維持尊重の基本姿勢、昨年１１月の衆参両院総務委員会付帯決議の趣旨を尊重し、職員団体とも十分話し合い理解と納得を得られるよう努める」との回答をうけた。
そのほか、高齢者再任用制度については、実施状況を把握しつつその円滑な運用と定着に向けて必要な対応を進める。男女共同参画社会基本計画に基づき、女性国家公務員の採用・登用の促進や職業生活と家庭生活の両立支援の充実などに着実に取り組む、とした。
それぞれの回答をうけて公務員連絡会側は「これまでのやりとりの中で公務員労働者の生活の維持・防衛と給与改定にあたっての交渉・協議、合意を強く求めてきたのは昨年のような減額調整措置を本年は絶対に認めないとする決意の表れ」と念を押し、人勧期での十分な交渉・協議、合意を行うよう再度確認し、最終回答として組織協議を行うとした。
地公部会への回答
税源配分１対１を検討
①地方公務員給与では基本的に人勧に基づく国家公務員給与改定に準じて、国と他の地方公共団体との均衡が失われないようにすべきとし、今後も必要な助言・指導を行うとした。
②国と地方の税源配分では、経済財政諮問会議で国税・地方税の比率を１対１にすることをめざした税源委譲案を示している。今後、三位一体改革の工程表作成に向け取り組む。改革のなかで地方交付税の必要な見直しも行うが、地方財政規模の抑制に努め、国庫補助負担金の抜本見直し、税源委譲などに対応して必要な水準の地方交付税総額は確保する。
③地方公務員制度改革では、その具体化に向け地公法改正案の検討を鋭意進行中。国公法検討状況、関係者意見ふまえ具体の検討を進めたい。
④地方公務員の短時間勤務の問題は以前から課題。構造改革特区に関する地方公共団体からの提案の趣旨などふまえ、全国対応として常勤職員の短時間勤務をはじめ、多様な勤務形態の導入を図るため、有識者などの意見をふまえた検討で、所要の措置を講じたい。
２００３春闘最終交渉 自治労声明
声 明
１． 本日、公務員連絡会は総務大臣、人事院総裁と交渉を行い、２００３春闘要求に対する最終回答を引き出した。
２． 雇用安定の取り組みを強めるとともに、賃金改定と賃金カーブの確保などを最重要課題として取り組まれた先行大手の民間春闘では、３月１２～１４日の最大のヤマ場を越えた段階で、経営側の定期昇給見直しや賃金引き下げの主張を押し返し、ほとんどの組合で賃金カーブを維持し、一時金については、昨年実績を上回る内容で妥結した。これらの回答を受け、連合は「雇用を守るために全力を尽くした」と評価し、今後は、賃金カーブ維持・確保の効果を後続組合の交渉に波及させていくとしている。
３． 自治労・公務員連絡会は、重要段階に入った公務員制度改革のたたかいに取り組むとともに、①「マイナス勧告」を阻止すること、②水準・配分・体系等について十分交渉・協議し、合意すること、③減額調整措置を行わないこと、④公務のワークシェアリングの導入に向け、短時間公務員制度を創設することなどを重点課題とし、中央行動と３波にわたる全国統一行動を配置して２００３春闘を進めた。これに加え、自治労は、総務省公務員部長交渉、町村評議会、臨時・非常勤職員協議会による総務省交渉と公共サービス民間労組協議会による関係省庁交渉を行うとともに、３月７日を全国統一行動日として、４つの行動指標に基づき時間内食い込み集会を配置してたたかいを展開した。
４． 本日の最終交渉では、人事院総裁から、給与改定にあたって交渉協議、納得を求めていることを理解する、官民給与を均衡させる方法について、公務員連絡会の意見を十分聞き、納得を得るよう努めるなどの見解を引き出し、総務大臣からも、職員団体と十分話し合い、理解と納得を得られるよう努めるとの見解を引き出した。短時間勤務職員制度の導入については、人事院からは、具体的な検討に着手するなどの回答を得た。また、総務大臣から地公部会に対して①国と地方の税源配分について１対１とすることを目指し積極的に取り組む、②地方公務員制度の改正作業においては関係者から意見を聞き検討を進める、③地方公務員の短時間勤務職員制度について、常勤職員の短時間勤務をはじめ多様な勤務形態の導入を図るため、所要の措置を講じるなどの回答を得た。
５． これらの回答は、「マイナス勧告と減額調整措置を行わない」ことを明確にしたものではないが、今後のたたかいの足がかりとして受け止めざるを得ない。今後の人勧期、確定期のたたかいにおいて、実質的な交渉・協議を通じた決定過程への参加によって、合意しうる内容となるよう引き続き取り組みを強めていかなければならない。短時間勤務職員制度については、地方公務員が先行することから、公務員連絡会地公部会と連携して、主体的な取り組みを一層強化する。
６． ２００３春闘は、地域における賃金の底上げに向けた民間中小のたたかいがこれから本番を迎える。自治労加盟の民間労組のたたかいと自治体未決着単組における要求の前進に全力をあげるとともに、今後ヤマ場を迎える国営企業労組と地域の民間中小労組の仲間と連帯して取り組みを進める。そして最重要段階にある公務員制度改革のたたかいに組織の総力を挙げてたたかい抜き、６月の男女平等産別統一闘争、人勧期・閣議決定期・自治体確定期のたたかいに引き続き全力で取り組んでいく。
２００３年３月１８日
自治労中央闘争委員会
近畿地連国費評
０３春闘決起集会
医療・年金職場課題 力を一つに取組強化
交換オルグ、人事院・総務省要請も
自治労近畿地連国費評議会は３月１２日、大阪市内で２００３春闘総決起集会を開いた。各県からは１６３人が結集して、「近畿はひとつ」を合言葉に国費評に結集して、医療・年金制度改革の課題や、事務の効率化・合理化に対する取り組み強化を図っていくことを意志統一した。
集会には、近畿地連の大西事務局長、自治労国費評議会東海地連幹事の加藤さんが来賓として駆けつけた。自治労国費評議会の西山事務局長からは、厳しい今春闘の課題や社会保険を職場を取り巻く情勢で記念講演を受け、職場の将来をも左右しかねない問題について情勢の共有化を図った。
各県参加者の決意表明では、厳しい職場実態や山積する課題に対し、安心して働き続けられる職場の確保に向けて、全員参加の運動を行う決意が訴えられた。
この集会に先立っては２月から、滋賀・奈良・和歌山・兵庫・大阪の４６職場で、のべ１０４人（支部役員や分会長など）が交換オルグを行い、各県の取り組みの交流と春闘や予算要求闘争へのたたかう意志統一を各職場から行ってきた。当日は交換オルグの最終日でもあり、大阪の社会保険職場で昼休み職場決起集会を開き、近畿の仲間の交換オルグを受け入れた。
また、この行動にあわせて人事院と総務省に対し、各県代表者が春闘期の要請行動を行い、応対した課長から「社会保険職場の大変な実情は理解する。中央の担当部署に伝える」と回答を得た。
組織の発展的解消を提起
女性部大会 職場オルグなどで意見集約
２００４年９月目途
【女性部発】１３日、女性部（府費）は第４９回定期大会を開いて、新年度の運動方針を確立するとともに、２００４年９月を目途とした女性部組織の発展的解消について、職場討議に入ることを確認した。
経過報告、運動方針はともに圧倒的多数で承認された。方針では、組織の発展的解消についての考え方（素案）が示され、単組に設置済みの「男女平等闘争委員会」に、これまで女性部が果たしてきた役割を移し、①男女平等に関する課題を組合全体の課題として取り組む、②組合内部での女性の役割強化に向けて、女性自身のエンパワーメントをめざす、とした。
女性部では今後、職場オルグなどを行い組合員の意見を集約しながら、取り組みを行っていく。 大会では緊迫する情勢となっているアメリカのイラク攻撃に対し、アメリカの戦争政策・すべての核兵器に反対する決議も採択した。
なお、大会で選出された役員は次のとおり（敬称略）。
【常任委員】
山口 郁子（健康福祉）林 加代子（税務）
鍋田 和美（中宮病院）【選挙管理委員会】
福島 美恵（センター病院）
神野多美子（府立病院）山本きよみ（中宮病院）中村 順子（環境農水）藤田 睦（税務）
公務員制度改革 国公法改正の中止働きかけ
独立行政法人化 導入検討段階からの組合関与
人事室に申し入れ
自治労府職は１２日、府当局に対して「民主的な公務員制度改革を求める要請書」「地方独立行政法人制度創設に関する今後の検討作業に向けた申し入れ」を提出した。
今春闘の大きな課題である公務員制度改革に関しては、地方自治体としても関係方面への働きかけを要請するもので、次のように求めている。
①現在、政府が進めている「公務員制度改革大綱」に基づく法改正作業を中止し、ＩＬＯ勧告を受け入れ国際労働基準に沿った改革を行うこと。また、地方公務員法の改正案については、現在までに一度もその検討状況が明らかにされておらず、十分な議論も行われていないことから、拙速な決定はしないこと。
②地方公務員制度の改革については、分権型社会にふさわしい制度を確立するとともに、国家公務員制度への準拠は原則廃止すること。
申し入れに対し、人事室企画課長は全国知事会としても制度改革について論議があり、国家公務員法準拠の廃止についてはご要望の趣旨に沿う方向の論議が進められていると応じた。
【地方独立行政法人化への申し入れ】同時に、現在、総務省が法制度化作業を進めている「地方独立行政法人制度」は、その導入が地方自治と地方自治体への大きな影響が見込まれ、そこで働く職員・組合員の身分にも重大な問題となり得る。その導入にあたっては検討段階から、労働組合への十分な情報提供と議論参加の保障を求めるとともに、「地方独立行政法人」の職員の身分は公務員型を基本に制度設計することを強く要請した。
あわせて、すでに、制度化された国の独立行政法人はそのほとんどが公務員型。地方独立行政法人が研究会報告のとおり「国において独立行政法人により提供されている行政サービスと同様のものを提供している機関」を対象とするならば、地方が国と同様に行政主体として住民福祉の増進を図るため、住民に身近な行政を担っていることから、国での公務員型の類型を必要とした要因が地方にも存在する。
地方独自の制度である公営企業についても、住民の生命や生活に極めて大きな影響を与えるものであることから国立病院を公務員型としたのと同様に公務員型とするべきと強く申し入れた。
府立５病院連絡協議会・本部が連名
病院事業局に要求書提出
１４日、自治労府職は本部と府立５病院関係支部連絡協議会の連名で、病院事業局に対して６項目の要求書を提出した。内容は、この間、病院関係の各支部での要求項目のうち事業局での対応案件となっていたものを各支部協議の上、再整理したもの。
とくに、２月府議会でも大きく取り上げられた「地方独立行政法人制度の導入検討」に関して、自治労府職との十分な意見交換と検討組織への参画保障、各病院での診療機能の見直しについての支部・職場での議論と合意形成を要請した。
また、中宮病院の現地建て替えについては、再編整備基本構想でＰＦＩ手法の導入も含めて議論されているが、その導入の是非も含めて労働組合との協議を求めている。 「当直」業務については、そのあり方も含めて労働組合との議論を要求。職場環境改善についても、人事室交渉での持ち越し課題をあらためて要求している。
派遣職員の特別昇給取り扱い
府労連に提示
「若年職員」の範囲は５月連休明け協議
派遣職員にかかる平成１５年度の特別昇給取り扱いで当局は１７日、府労連にその考え方と実施要項改正（案）を示した。
昨年８月に「平成１５年度以降の特昇再開」が府労連に提案され、５原則２要件が未確立の「評価」の給与への反映は、職員間較差を生むなど大きな不満、問題点があるが、従来どおりの実施は困難と判断し、特昇該当者を最大限拡大する方向で細部協議を行ってきた。 今回示されたのは、府「人事評価制度」の対象外となる派遣職員への適用方法で、その内容は下表のとおり。
なお、平成１５年度再開時の「若手職員」の範囲については、５月連休明けから協議することとなっている。
交流深める対局満喫
自治労府職第９回囲碁・将棋大会
自治労府職は１５日の土曜日、大阪市内で第９回囲碁・将棋大会を開き、日頃の腕だめしにと集まった参加者が、互いに交流を深めながらの対局を楽しんだ。
「最近は、職場で盤を囲む機会も少なくなって対局するのは久しぶり」と語る参加者も多く、対局が始まれば真剣な様子で、互いの手合いを読みながらの熱戦が繰り広げられた。
Ａ（３段以上）、Ｂ（初段・２段）、Ｃ（級位者）と３クラスに分かれての対局。対局を待つ合間にはクラスを超えた交流対局も自然と始まり、上級者がアドバイスしながら手合いを確かめ合うなど、上達に向けた和やかな会話がはずんだ。
囲碁Ｂは残念ながら参加者がなく、将棋Ｂクラスも欠員が出たため、急きょＣクラスと混合対局として勝敗を決した。なお、上位入賞者は次のとおり（敬称略）。
【囲碁の部】
●Ａクラス
優勝 東谷仁志（健福）２位 中垣雅雄（総務）●Ｃクラス
優勝 細野芳美（羽曳野）２位 高橋俊雄（税務）【将棋の部】
●Ａクラス
優勝 中山次郎（税務）２位 大沢 実（中宮）●Ｂ・Ｃ混合
優勝 上田雄二（労働）２位 形山順二（環農）
詰め碁＆詰め将棋
【詰め碁】白先。△をどう利用するかがポイント。（初級）
【詰め将棋】４一の金を取りたいが…。（初級）持駒 金
オリジナルレインボーカード 正解者１０人に
はがきまたはＥメール（アドレス下記）に、①どちらかの答え②氏名③支部・分会名④機関紙への感想などコメントを添えて、自治労府職教宣部まで送って下さい（あて先、締切はオリジナルクイズと同様）。
正解者の中から抽選で１０人にオリジナル・レインボーカードを送ります。
自治労府職 軟式野球大会
３月２９日（土）
ＡＭ９：００ プレイボール
３月２９日の土曜日、自治労府職は恒例の軟式野球大会を大阪市福島区の下福島運動場で行う。
この大会の勝者は、自治労スポーツ大会大阪府予選への出場権が与えられ、単組代表として送り出される。１７日夜に主将会議が開かれ上記の組合せが決まった。
親睦と交流の大会だが毎年、熱戦がくり開げられる。応援をよろしく。
ユース部フットサル
大会は４月５日１０：００
キックオフ